取得可能な主な資格

(Updated on Nov. 5, 2013)

 本学科では昼間コースの教育内容・教育体制に対するJABEE(日本技術者教育認定機構)による審査を平成16年10月に受け、「電気電子工学科昼間標準コース」として平成17年4月から5年間の認定を受けました。以降、継続してJABEEの審査による認定を受けており、平成16年度以降の本学科昼間コースの卒業生は全員、「卒業証書」と共に「JABEE認定書」を受領できます。
 JABEE認定書を受領した者は技術士の資格取得時に一次試験免除の優遇が受けられます。


 上記以外に次の国家資格が本電気電子学科では取得可能です。本学科は他の学科に比べ多くの国家資格の取得が可能な点が特長の一つです。

・ 高等学校教諭一種免許状(工業):(昼間コース、夜間主コース)

次の所定の単位を修得して卒業した者
  ・卒業に必要な単位以外に「職業指導」(4単位)を余分に取得すること
  ・一般教養科目:日本国憲法に関する科目(2単位)
  ・本学科の専門教育科目:プログラミング演習1(1単位)、プログラミング演習2(1単位)
  なお編入学生は、入学時の認定単位は含めず職業指導を含めて59単位以上の
  専門教育科目を取得する必要があります。
  小中学校,高校の先生を将来目指す場合にこの資格は役立ちます。

・ 電気主任技術者:(昼間コース、夜間主コース)

 電力会社をはじめ、機械工場、化学工場などの各種工場だけでなく、ビルなどにおける電気設備の施工・運転・保守を安全に行うようための監督者として、電気主任技術者を選任することが 電気事業法で義務付けられています。この資格の内容は電気技術者試験センターのHP(概要詳細)を参照してください。
 この国家資格の取得方法には、(1)電気主任技術者の国家試験に合格する方法、(2)実務経験で取得する方法、の2つの方法があります。(参考:第一種電気主任技術者の資格取得フロー[電気技術者試験センター]
 この国家資格を在学中に取得する場合は方法(1)で取得することになります。この資格は卒業後、方法(2)で取得することもできます。それには本学科在学中に本学科開講科目に対し所定の単位以上を取得し、卒業後、定められた内容の実務経験を定められた期間以上積めば、それを申請することで、方法(2)でこの国家資格を取得することができます。

・ 第一級陸上特殊無線技士[一陸特]:(昼間コース、夜間主コース)

 本資格は多重無線設備を使用した固定局等の無線設備を操作するための資格です。
これを取得すると以下の二つの操作もできます。
  • 第二級陸上特殊無線技士(二陸特)・・・タクシー、パトロールカーなどに設置されている陸上を移動する形態の無線局、VSAT(ハブ局)の無線設備
  • 第三級陸上特殊無線技士(三陸特)・・・タクシー無線やトラック無線の基地局等の無線設備
 本学科の卒業資格以外に、本学科開講の無線通信に関する次の科目の単位を取得すれば、申請することで本資格を取得できます。
   通信方式(2単位)、計測2(2単位)、通信応用工学(2単位)、
   電気磁気学3(2単位)またはマイクロ波工学(2単位)、無線設備管理及び法規(1単位)

・ 第二級海上特殊無線技士[二海特](平成16年3月卒業生から適用):(昼間コース、夜間主コース)

 漁船や沿海を航行する内航船に設けられた小無線局やVHFによる小規模海岸局等の無線設備を操作するための資格です。これを取得すると、下記の第三級海上特殊無線技師の操作の他、ハーバーレーダー、船舶レーダー等海岸局、船舶局及び船舶のための各種レーダーを操作できます。
 卒業資格以外に必要な科目は上記の第一級陸上特殊無線技師と同じです。

・ 第三級海上特殊無線技士[三海特]:(昼間コース、夜間主コース)

 この資格は沿岸漁船用の無線電話、レジャーボート、ヨット等に開設する無線局の設備及び5キロワット以下のレーダーを操作するのに必要な資格です。
 本学科の卒業資格以外に必要な科目は次の通りです。
   通信方式(2単位)、電気磁気学3(2単位)またはマイクロ波工学(2単位)、無線設備管理及び法規(1単位)

・ 第一級陸上無線技術士(試験の一部免除):(昼間コースのみ)(平成23年度入学生まで適用)

 放送局などで無線設備の保守・運用する技術者を配備することが義務づけられています。その技術者が修得しておく必要がある国家資格が第一級陸上無線技術士で、 陸上で使われる無線設備の操作及び監督に係わる最上級の資格です。この資格を得るためには、「無線工学の基礎」、「無線工学A」、「無線工学B」、「法規」の4科目からなる国家試験に合格しなければなりません。
 本学科開講の所定の科目を取得し卒業すれば、その国家試験の4科目中の1科目の受験が免除されます。さらに、この国家試験は在学中でも (5月受付―7月試験、11月受付―1月試験)受験することができます。NHKや民放など放送局関係, 電気通信事業会社関係へ就職希望者は、受験して資格を取っておくと後々有利でしょう。